派遣女子のまま老後を迎えるには？必要な貯金や住居について解説します

派遣で働く人の多くが、「次、契約更新されなかったら…」先の見えない不安を抱いて働いていますよね。

派遣で働く理由を女性に尋ねると、主に以下の理由をお答えになることが多いでしょう。

• 将来は結婚を希望しており、合コンなど婚活する時間が欲しかったから
• 結婚したばかりなので、新婚生活を楽しみたかったから
• 妊娠を希望していることから、自由度の高い働き方をしたかった
• 専業主婦から社会復帰をしたくて、まずは相談した
• 結婚などの事情で、引っ越した先でとりあえず派遣社員になった

そんな中で、30を過ぎて派遣で生計を立てている女性は、「もう今さら就活したって…」とあきらめムードを漂わせているかもしれません。

でも、諦める必要はありませんよ。

今は少子高齢化の時代からくる人出不足で困っている企業はたくさんありますから、真剣に探せば拾ってもらえる可能性は十分にあります。

それに、薄々気付いているでしょう。
派遣で老後まで生計を立てていく人生は、かなりの難易度高めなルートですよ。

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女で一生独身で派遣は負け組！？

ところで、派遣で生計をたてている女性はどれくらいいるのかご存知でしょうか？

総務省の労働力調査結果によると、派遣や契約社員などの非正規で働く女性は1,389万人、全体の約55%を占めています（※2017年度）。

参考URL:
http://www.stat.go.jp/data/roudou/sokuhou/tsuki/index.html

世の女性の半数以上が非正規で働いているんですね。
では、生涯独身で過ごす女性の割合はどうでしょう？

（※一部抜粋）
2035年には生涯未婚率が男性で約29％、女性では約19％になるものと見込まれている

参考：平成26年版厚生労働白書
https://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/kousei/14/

2035年には、未婚女性は5人に一人の割合になるんですね。

では、この2割弱の未婚女性は負け組なのか？といえば、好きで独身を選ぶ女性もたくさんいらっしゃるハズですから、一概には言えません。

ただ、未婚女性の多くは、老後に向けた貯蓄や、月々の安定した収入があってこその独身だったと予想されます。

未婚女性がずっと派遣で生計を立てていくとなると、話は変わってきますよ。

派遣で働く女が老後を迎えると…

とにかくお金がない！！！！！！

独身であれば頼れるものはお金だけ。しかし、そのお金が溜まりにくいのが派遣です。

説明するまでもなく、派遣で長く働いていても昇給・昇進、ボーナス、退職金といった支給がありません。

住む家をどうするか問題

派遣で働く女性の多くは、実家暮らしか賃貸アパートでしょう。

実家の場合、両親の持ち家を譲り受けられれば、かなり金銭面でラクですね。
しかし、兄弟姉妹が結婚して、実家で両親と同居となれば、独身である自分の居場所がなくなってしまいます。

賃貸の場合、一生家賃を払い続けることになるので、生活費が圧迫されるのがキツイところ。
また、60代～70代になってから、万が一、今住んでいるアパートが取り壊しなどの理由で立ち退きとなれば、高齢者受け入れ可のアパート探しをするリスクもあります。

シェアハウスや、利便性をあきらめて駅から遠いエリアに住むことで、なるべく家賃を抑えるようにして居住費を減らす努力をすることが大事です。

病気や孤独死が不安

独身のままだと、病気で働けなくなったり、アパートの一室でひっそりと孤独死をするかもしれない不安があります。

ただ、これは派遣に限ったことではないです。
既婚であっても、子なし夫婦で夫が先に亡くなったら、やはり孤独死の危険があります。

回避策としては、町内の集まりに参加したり、地域の福祉ボランティア団体に入って活動しておくことです。
自分の変化に気づいてくれる環境を作れば、困ったときに助けてもらえることもあるでしょう。

65歳までに約1,500万円が必要！？

派遣で独身のまま老後を迎えるまでに、どれくらいの貯蓄が必要になるのでしょうか？

派遣で65歳の定年まで働き続けた方が90歳まで生きると仮定した場合、1ヵ月の年金支給額は約12万円となり、65歳までに必要な貯金額は約1,423万円となります。

一生独身なら……。オンナの一生、いくらかかる？：
https://toranet.jp/contents/money/know-how/21204/

年金見込み額計算ツール：
https://www.psrn.jp/tool/nenkin_sj.php

補足すると、首都圏など物価の高いエリアで生活し続けるとなれば、さらにお金は必要になりますね。

貯蓄で1500万円貯めるには、節約技術だけではなく、投資や副業などで資産を増やす知識や技術がないと厳しい数値と言えるでしょう。

まとめ

すぐに就活をして安定した雇用環境を手に入れるべき！

2018年度9月末より、ついに派遣の3年ルールが適用されたことで、今後は人材派遣業界も、登録型だけでなく、無期雇用で働ける常用型派遣や、企業との直接雇用が目指せる紹介予定派遣に力を入れ始めています。

30～40代でも、今の少子化超高齢化社会の日本でなら、まだ若手の部類に入ります。可能性は十分に残されていますよ。

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